ダンスインストラクターとはどんな業種なのでしょうか。これからダンスインストラクターになりたいけれど、どんな人が向いているのか、資格が必要なのか、気になる人もいますよね。
そこで今回は、ダンスインストラクターとはどんな業種なのか、職業分類や教育訓練給付制度について解説します。
これからダンスインストラクターを目指す方は、ぜひ参考にしてください。
目次
ダンスインストラクターの業種とは
ダンスインストラクターとはどんな業種なのか、職業分類で紹介します。
職業別名 | スポーツクラブ指導員 |
職業分類 | 個人教師 |
属する産業 | 教育・学習支援業 |
上記のようにダンスインストラクターの業種が設定されているので、求人情報サイトなどで仕事を探すときは参考にしてください。
職業分類は、アンケート調査で自分の属性を記入するときに役立ちます。「職業別名」や「属する産業」は覚える必要はありませんが、職業分類の「個人教師」は覚えておきましょう。
職業別名が「スポーツクラブ指導員」ですが、実際スポーツクラブで指導をしてないダンスインストラクターもいるでしょう。学校、放課後等デイサービス、ダンススクール、芸能事務所などで指導をしていても、職業分類は「個人教師」となります。
ダンスインストラクターの業種にはどうやってなるのか
ダンスインストラクターという業種にはどうやってなればいいのか、解説します。
ダンスインストラクターの学歴
まず、ダンスインストラクターの学歴です。
厚生労働省の職業情報提供サイトJobtagによると、ダンスインストラクターの学歴は次のようになっています。
ダンスインストラクターという業種に就いている人の53.8%は大学を卒業しています。高卒は35.9%です。ダンスのインストラクターを目指す場合は、高卒・大卒だと仕事が見つかりやすいでしょう。
実際のダンスインストラクターの求人にも、「高卒以上」と記載されていることが多いです。
ダンスインストラクターは未経験からでもなれる業種?
ダンスインストラクターは未経験からでもなれる業種なのでしょうか。
こちらは結論から書くと、未経験でもダンスインストラクターになることは可能です。誰しもが最初は未経験です。未経験者にはダンスインストラクターとして安心して働くための研修を用意しているスクールが多く、未経験でも無理なく仕事をすることができます。
ただし、ダンス未経験がダンスインストラクターになるのは、ほぼ無理と言ってよいでしょう。ダンスを教える仕事のため、ダンスに関する知識は必須です。ダンス未経験ではインストラクターとして活動するのは難しいので、まずは経験を積みましょう。
ダンスインストラクターには資格は必要?
ダンスインストラクターの業種に就くには、資格は必要なのかも気になるところですが、資格は必ずしも必要ではありません。
医師になるには医師国家試験をパスする必要があります。弁護士になるにも司法試験への合格が必須です。このように特定の仕事に就くためには資格が必要ですが、ダンスインストラクターには、必須資格はありません。
ただし、ダンス系の民間資格を保有していると就職には有利です。資格は必須ではありませんが、積極的に取得を目指しましょう。
ダンスインストラクターの平均年齢は?
ダンスインストラクターの平均年齢(個人教師としての平均年齢)は、令和3年賃金構造基本統計調査によると、38.1歳です。
ダンスインストラクターは、常にレッスン業をしているわけではありません。スクールの運営や教室管理などもあります。正社員のダンスインストラクターは、年齢が上がるにつれ、管理業務が多くなります。
年齢的に若いダンスインストラクターであれば、現場での仕事が多くなるでしょう。
ダンスインストラクター向け教育訓練給付が受けられる講座はある?
ダンスインストラクター向けの教育訓練給付が受けられる講座はあるのでしょうか。
検索したところ、教育訓練給付が受けられるダンスの講座がありました。
2022年12月3日現在では、「国際音楽・ダンス・エンタテイメント専門学校」が該当しています。通学してダンスインストラクターに関する知識や技術を得たい人にもよいでしょう。
ダンス系の学科は次の2つがあります。
- ダンス科
- ダンスイノベーション科
場所:新潟県中央区
費用を抑えてスクーリングをして、ダンスインストラクターを目指したい人におすすめです。
下記から講座を検索することができます。
教育訓練給付制度とは
そもそも教育訓練給付制度とはなにか解説します。
教育訓練給付制度とは、働く人の能力開発の取組を支援して、雇用の安定と再就職をサポートするものです。厚生労働大臣が指定する教育訓練を修了した際に、受講費用の一部が給付金として支給されます。
給付金が得られるため、本来の費用よりも安く学ぶことができるのがこの制度の魅力ですが、誰でも利用できるわけではありません。
参考:厚生労働省「教育訓練給付制度のご案内」一部抜粋
上記のように、教育訓練給付制度には利用条件があるので、こちらを満たしているか確認しましょう。給付条件を満たしているかは、ハローワークで確認することをおすすめします。
ちなみに教育訓練給付制度対象の講座は、約14,000講座あります。ダンス以外の講座もあるので、スキルアップをしたい方、新たに資格を取得したい方は、ぜひ講座を検索しましょう。
ダンスインストラクターはどんな人に向いている業種?
ダンスインストラクターは、どんな人に向いている業種なのか解説します。
ダンスインストラクターは次のような人に向いています。
- ダンスが得意な人
- 人にものごとを教えるのが好きな人
- コミュニケーション能力が高い人
- 忍耐力のある人
- 責任感が強い人
ダンスが得意な人
ダンスインストラクターに向いている人の条件1つめは、ダンスが得意な人です。
ダンスインストラクターは生徒にダンスを指導する仕事がメインなので、ダンスが得意なことは大前提となります。ダンス経験がある方、ダンサーとして活躍している方に向いている仕事です。
すでに記載したように、ダンス未経験ではダンスインストラクターになるのは、難しいと言えます。
人にものごとを教えるのが好きな人
ダンスインストラクターに向いている人の条件2つめは、ものごとを教えるのが好きな人です。
ダンスインストラクターの仕事はダンスのスキルを教えることです。口頭での説明だけでなく、自分がお手本となりダンスを披露して教えることもあります。場合によっては手取り足取り指導をすることも。
指導をしても、生徒が理解しないこともあり、そのときは切り口を変えて指導をする必要もあるのです。
この特徴から、ものごとを他人に教えるのが好きな人に向いている仕事と言えます。周囲から「世話好き」と言われる人も、ダンスのインストラクターによいでしょう。
コミュニケーション能力が高い人
ダンスインストラクターに向いている人の条件3つめは、コミュニケーション能力が高い人です。
ダンスの指導には、コミュニケーションが欠かせません。生徒に「わからないことはありませんか?」と声をかけることもあります。また、生徒の改善点があれば、それを指摘し、改善するための方法を教える必要もあり、相手に伝わりやすい言葉選びをしながら指導をすることが重要です。
そのため、高いコミュニケーション能力が求められる仕事と言えます。
忍耐力のある人
ダンスインストラクターに向いている人の条件4つめは、忍耐力のある人です。
ダンスのコツを伝えても、生徒が理解できないことや、誤解をすることがあります。また、指導をしてもすぐには変化が出ない生徒もいるでしょう。
子どもであれば、どんどんスキルを吸収してレベルアップしていきますが、おとなだと上達はゆっくりになることもあるのです。
「自分だったらもっとスムーズに踊れるのに、どうしてこの人はできないのだろう」、「なぜこんなかんたんなことも理解できないのだろう」とイライラする性格の人だと、ダンスインストラクターの仕事は適さないでしょう。
なかなか変化があらわれなくても、相手のペースに合わせて見守ることができる忍耐力のある人が向いている業種です。
責任感が強い人
ダンスインストラクターに向いている人の条件5つめは、責任感が強い人です。
どんな仕事にでも責任感が求められますが、ダンスのインストラクターには特に責任感が必要です。
生徒は「〇〇先生から指導を受けたい!」というように、インストラクターでクラスを選んでくれていることがあります。毎回担当するインストラクターに慣れていて、指導方法が自分に合っていると思うからこそ、レッスンを継続しているのです。
そのため、途中で急に仕事を辞めてしまうと、生徒がレッスンを続けられなくなることもあるのです。
責任感を持って生徒のダンススキルを上達させられる人がダンスインストラクターに向いています。
まとめ
ダンスインストラクターはどんな業種なのか、職業分類を解説しました。
ダンスインストラクターの職業分類は、「個人教師」に該当します。ダンスインストラクターは大卒が多いため、大学を卒業していると就職しやすいでしょう。平均年齢は38.1歳で、特に資格がなくても仕事に就くことができます。
教育訓練給付制度が利用できる学校もあったので、費用を抑えて専門スキルを学びたい方はぜひ利用してみませんか。
ダンスインストラクターに向いている人の特徴は、次の5つです。
- ダンスが得意な人
- 人にものごとを教えるのが好きな人
- コミュニケーション能力が高い人
- 忍耐力のある人
- 責任感が強い人
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